4月1日、「南海トラフ巨大地震」の文字が新聞の1面に掲載されました。
3月31日の政府の中央防災会議にて、新たな被害想定をまとめた報告書が
公表されたとのことで、多くの方が目にされたことと思います。

「南海トラフ巨大地震」とは？
静岡県沖から宮崎県沖にかけた南海トラフ沿いで起こるM8～9級の
巨地震で、100～150年周期で発生しているとのことです。直近では、
1944年昭和東南海地震、1946年昭和南海地震が発生してから80年が経過、
今後30年以内に70%～80%の確率で発生すると言われています。

◆今回の被害想定（最大ケース）では=============================
【死者】　　　　　約29.8万人　　　【災害関連死】　 5.2万人
【全壊焼失棟数】　約235万棟　  　 【経済被害】　　 292兆円
【震度6弱以上または津波3m以上】 764市町村

 
過去の大震災では、
阪神・淡路大震災　　死者・不明者  6,437人
東日本大震災 　　　 死者・不明者 22,325人
（内閣府資料より：https://p.bmb.jp/14/2637/829/202）

ですので、想像がつかない被害想定です･･･。

また昨年8月、宮崎県で地震が発生。 南海トラフ巨大地震の震源域で、
規模の大きな地震が起きる可能性が高まっているとして、「巨大地震注意」
の臨時情報が発表されたことは記憶に新しいです。

近年記憶に残る大地震が多発しております。改めて日頃の備えについて
考え、見直していきたいものです。

▼ 内閣府中央防災会議
「南海トラフ巨大地震 最大クラス地震における被害想定について」
https://p.bmb.jp/14/2637/830/202

弊社本社事務所（東京都千代田区）には、BCP対策として、水、
カロリーメイト（ロングライフタイプ：賞味期限3年）に加え、その他
簡易で食べられる食料を常備しております。

かつては、乾パンやビスケットなどが災害食として備蓄されている
ケースが多かったようですが、阪神・淡路、東日本といった大震災を経て
備蓄量だけでなく、備蓄内容も大きく変化をしています。

◆農林水産省 「災害時に備えた食品ストックガイド概要版」=========
（2025年3月更新）
・「非常食」だけでなく、「日常食」をローリングストックで備える
・最低3日分、できれば7日分の備えを
・要配慮者用には2週間分の備えを
https://p.bmb.jp/14/2637/831/202

とされています。

また甲南女子大学名誉教授　奥田和子先生は
「家庭の備蓄」のポイントの1つとして「分類」を提唱されております。
⇒「日常の食品群」と「健康のための食品群」を分類すること

"奥田式備蓄法"　～両輪で支える被災地の健康～

車の前輪 ⇒ 日常の食事を災害食の形で
車の後輪 ⇒ 栄養価値の高い食品を

私も妻には嫌がられるかもしれませんが、自宅の備蓄品の内容を
改めて見直したいと思います。

▼災害時に備えた食品ストックガイド（農林水産省）
https://p.bmb.jp/14/2637/832/202

今回の「南海トラフ巨大地震」の被害想定では、初めて「災害関連死」
の推計が示されました。 地震や津波といった「直接被害」を免れても
避難所生活などで多くの犠牲者が出ているとのこと。

2016年の熊本地震では、約81%が災害関連死とのことです。

◆災害関連死の主な要因（熊本地震）=================================
・地震のショック、余震への恐怖による肉体的・精神的負担
・避難所等生活の肉体的・精神的負担
・医療機関の機能停止等による初期治療の遅れ（既往症の悪化などを含む）


大塚グループでは、1999年より「災害対応自動販売機」を展開、
東日本大震災後はこの自動販売機の設置が拡大しております。

さらに、「被災地の健康」を守るため、従来の「飲料＋食品」の自動販売機
に加え、備蓄倉庫を併設し、衛生用品などの備蓄をすることもご提案しております。

▼ 岩手県初！ 盛岡アイーナ「飲料＋食品」＋「衛生用品」で自動販売機設置
https://p.bmb.jp/14/2637/833/202

大塚グループであるアース製薬との連携自動販売機です。

飲料水不足による口腔ケアや避難所の衛生面の問題への対策の一助となるよう、
今後も自治体との連携を含め、広くご提案をしてまいります。